「リップル（XRP）に将来性はあるの？」
「リップル（XRP）の今後を予測するポイントを知りたい！」
仮想通貨リップル（XRP）が今後どうなるのかについて知りたい方は多いのではないでしょうか。
この記事ではリップル（XRP）の将来性に関わるポイントについて解説していきます。
有名人やAIによるリップルの今後の価格予想
リップルの今後の価格はいくらになるのか、以下の著名人やAIの予想を基に解説していきます。
Coin Price Forecast
Coin Price Forecastは、AIを用いて月・年単位で詳細な価格を予想するサイトです。
同サイトでは以下のように予想していました。
2023年末：0.54ドル
2025年末：0.64ドル
2030年末：0.83ドル
少しずつではありますが、価格が上がっていくと予想しているようです。
今よりも値上がりする予定ですが、仮想通貨で利益を狙いたい方にはやや物足りなさを感じる伸び率かもしれません。
PricePrediction
PricePredictionは、過去のニュースや値動きを元に専門家が算出した金額を掲載しているサイトです。
同サイトでは、以下のように予想していました。
2023年：0.7ドル
2025年：1.51ドル
2030年：9.98ドル
本記事で紹介している中で、比較的強気の予想となりました。
現在のリップルの最高値「1XRP=400円（2.96ドル）」は、2027年〜2028年の間に更新するようです。
CryptoNewsZ
CryptoNewsZは、AIを用いてビットコインやアルトコインの価格を予想するサイトです。
同サイトでは、以下のように予想していました。
2023年：0.51ドル
2025年：0.68ドル
2030年：1ドル
Coin Price Forecastと似た結果となっています。
数年以内に、2018年1月に記録した「1XRP=400円（2.96ドル）」を超えることは難しいと予想しています。
PrimeXBT
PrimeXBTは、仮想通貨や先物、為替など、幅広い投資商品の取引サービスを提供する取引所です。
同取引所では「2022年〜2023年」と「2024年〜2025年」の値動きについて、以下のように予想していました。
2022年〜2023年：1ドルから12ドルに急上昇した後に、弱気相場が訪れ停滞する可能性があります。リップルは1ドルを割らずに推移する必要があります。
2024年〜2025年：市場には周期があり弱気相場が訪れる可能性がある一方で、過去記録した高値を更新するかもしれません。最大50ドルまで上昇すると予想しているアナリストや専門家もいます。
NASDAQ
NASDAQは市場や価格情報など、幅広い投資情報を発信するメディアです。
同メディアでは、各専門家が以下のように予想しています。
2025年：専門家によって予想が大きく変わります。弱気予想では「0.68ドル」、強気の予想では「8.76ドル」と幅があります。
2030年：経済、金融、技術など多くの変数が存在し、価格を予想することは不可能に近いです。弱気の予想では「ほぼ無価値」、強気の予想では「31.81ドル」とする専門家もいます。
capital.com
capital.comは、投資に関する総合的な情報を提供しています。
同サイトでは、以下のように予想していました。
2030年までの価格は未知数の部分が大きいです。悲観的な予想では2025年に「1XRP=1.31ドル」、強気の予想では2030年に「1XRP=25.32ドル」に到達します。裁判の結果はリップルだけでなく、仮想通貨市場全体に影響を与えることになるでしょう。
changelly
hangellyは、豊富な銘柄の仮想通貨取引ができる取引所です。
同取引所では、以下のように予想していました。
2023年末：0.69993ドル
2025年末：1.51ドル
2030年末：9.98ドル
2025年から2030年に向けて6倍以上の価格になると予想しているようです。
リップルはコインチェックやビットフライヤーで購入することができます。
リップルの将来性を予想するための7つの材料
リップルの将来性を予想するために7つの材料をご紹介します。
SECとの裁判・起訴の行方
在、リップルはSEC（米国証券取引委員会）より「リップルは証券に該当する。リップル社は無登録の証券を販売し、1,300億円以上の利益を不当に得ている」という理由で、訴訟を受けています。
もともとは2022年中に判決結果が出る予定でしたが長引いており、現段階では2023年前半頃にずれ込むとされています。
2022年10月には部分的に勝訴するなど、裁判は優位に進んでいるものの、最終的な判決が出るまでは予断を許さない状況です。
裁判の結果は、リップルの価格を大きく左右することになるでしょう。
勝訴すれば米国司法のお墨付きで営業活動できるようになり、敗訴すれば今後リップルの利用やリップルネットに加盟している企業にも影響が出てくると考えられます。
総発行枚数まで発行が済んでいることによる価値変動
リップルの総発行枚数は1,000億枚で、すべてが2005年に発行済み、将来新たなリップルが発行される予定はありません。
しかし、1,000億枚すべてが市場に流通しているわけではなく、約半分の500億枚ほどがリップル社によって保有されています。
もしリップル社の保有分が市場に放出されると、リップル1枚あたりの価値が下がるため、価格も落ちることになるでしょう。
一方で、リップルの送金手数料として使われた分はバーン(焼却)され、市場から消えることになっています。
市場からリップルの枚数が減れば、リップル1枚あたりの価値は上がるため、上昇する材料となります。
リップルの価格は、市場流通量による影響も受けるでしょう。
提携企業数の増加
リップル社のネットワークに加盟する「リップルネット」には、現在200を超える金融機関が参加しています。
主な金融機関は以下の通りです。
みずほフィナンシャルグループ
三菱UFJフィナンシャル・グループ
SBIホールディングス
Barclays
Commonwealth Bank of Australia
Western Union
まだ完全な実用化には遠い状況ですが、リップルを国際送金に利用する準備は着々と進んでいます。
裁判に勝訴した際には、リップルネットへの加盟社数が増加したのちに需要が拡大し、国際送金にリップルが当たり前に利用されるようになるかもしれません。
取引承認速度の速さを維持できるか
リップルはリップル社認定のバリデーター(承認者)によって取引承認が行われ、「1秒間/1,500取引」を処理することができます。
これはビットコインの「1秒間/7取引」、イーサリアムの「1秒間/15取引」を遥かにしのぐ処理能力です。
しかし、今後需要が爆発的に増えた際には、送金遅延が発生することもあるでしょう。
都度レートが変動する国際送金では、取引承認速度は重要なものであると考えられます。
仮想通貨市場の動き
本記事でも説明してきたように、リップルはビットコインと似た値動きをすることが多いです。
この1年間は、リップルを含むほぼすべての仮想通貨にとって厳しい年となりました。
2021年11月には「1XRP=135円」でしたが、2023年2月現在は「1XRP=52円」にまで下落しています。
アルトコインの中には10分の1以下になっているものもありリップルは健闘した、という見方もできますが、現時点で最高値まではほど遠く、高値に向かってのアタックがイメージしづらい状況にあります。
今後仮想通貨市場に資金が戻り、相場が上昇トレンドに転じた際には、リップルも恩恵を受けることができるでしょう。
アジア圏でどこまで広がるか
リップル社は米国に本社を構える企業ですが、顧客のほとんどは米国外です。
Rippleの顧客の90%以上は米国外で、同社のソリューションを用いて行われる海外送金のボリュームの80％は米国外で発生しております。
特にアジア地域で多くの顧客がいるとされています。
SBIホールディングスは、2016年にリップル社と共同で「SBI Ripple Asia」を設立しました。
SBI Ripple Asiaは、アジア地域でのリップル普及を目的とした会社であり、リップル社にとっても重要な位置付けにあります。
特に東南アジアの経済成長は著しく、海外の出稼ぎ労働者の国際送金も盛んなことから、リップルを活用する土壌は十分にあると考えられます。
今後は、リップルのアジア地域でのニュースもチェックしていきましょう。
メタバース関連プロジェクト「FLUFWorld」の行方
2022年6月、リップル社は「FLUFWorld」と提携し、リップルが基軸通貨となる「Futureverse」の開発を進めることを発表しました。
リップル社はスマートコントラクトが利用できる独自のネットワーク「The Root Network」を新たに立ち上げ、NFTの売買や分散型取引所（DEX）の機能も実装していく予定です。
メタバースとは、バーチャル上に現実さながらの世界を実現したゲームです。
将来的には友人とのコミュニケーションやショッピング、ビジネスなど、日常生活の多くをバーチャル上で行うようになると予想されています。
Futureverseが一般向けにリリースされ多くの人にプレイされるようになれば、リップルの需要も上がり、価格も高騰していくことでしょう。
リップルはコインチェックやビットフライヤーで購入することができます。
リップルの将来性
リップルは訴訟問題を抱えているが、実用面での将来性はどうなのだろうか。
ここでは、リップルの今後に関わるポジティブな要素を3つ紹介していく。
リップル社が株式市場への上場を目指している
リップル社は現在、アメリカの株式市場には上場していないが、例えば仮想通貨取引所のCoinbaseなど仮想通貨業界でも株式市場上場を果たす企業が現れ始めていることから、期待を寄せられている。
リップル社CEOのブラッド・ガーリングハウス氏は2021年5月のカンファレンスにおいて、SECと訴訟中であることを踏まえてIPO（新規株式公開）に深く言及しなかった。
しかしこれまでに度々IPOの実施を示唆したこともあったから、訴訟問題が解決したらIPOに乗り出す可能性は十分にあるだろう。
また株式市場への上場を果たせば、リップル社は開発資金をこれまでよりも容易に調達できるようになるだろう。
着実に送金手段としての普及を進めている
先ほど述べた通り、リップル社の送金ネットワークであるリップルネットには300を超える金融機関や企業が参加しており、その数はさらに増えてきている。
例えば直近では、2021年末にアラブ首長国連邦（UAE）の国際送金会社アル・アンサリ・エクスチェンジと、カタールの国立銀行がリップルネットに加入した。
そういった実需が増えることは、基軸通貨であるリップルの価値の安定にもつながっていくことだろう。
サイドチェーンを開発中である
リップル社は2021年6月に、リップルの分散型台帳であるXRPレジャー（XRPL）へのサイドチェーン追加を目指すことを表明した。
サイドチェーンを追加できるようになれば、リップルのブロックチェーンの技術を活かしながら、また別の通貨を新規発行できるようになる他、DeFi（分散型金融）やスマートコントラクトも実装可能になる。
さらにイーサリアムブロックチェーンと互換性のあるサイドチェーンも開発中であり、これらの取り組みによってユースケースが広がれば、おのずとリップルの価格にも良い影響が表れるだろう。
リップルの課題・問題点
法定通貨と比べて価格変動が大きい
いても価値が半減するほどの急落が幾度となく起きている。
値動きが大きいと、投資や投機対象としては喜ばしいことかもしれないが、実用の面から見ると価値が安定しないことは大きなリスクだと言えるだろう。
有価証券訴訟の判決待ちである
繰り返しになるがリップル社や創設者らは2020年12月に、リップルを有価証券登録しないまま販売したことが違法であると米証券取引委員会（SEC）に提訴された。
これまで約2年にわたり、リップル社とSECの双方が自らの主張をぶつけ合ってきた。
リップル社CEOのガーリングハウス氏は、2021年末の米CNBCからの取材に対して、2022年中に判決が出る可能性があるとの見通しを述べており、終結は近いのかもしれない。
どちらが優勢かは不明だが、もしもSEC側が勝訴してリップルが有価証券であると認められれば、アメリカでのリップルの扱いは大きく変わることになる。
また、他の仮想通貨も同様に非証券として扱われる可能性もあるため、相場全体にポジティブな影響を及ぼすことだろう。
しかし、アメリカ以外の国はこの争いを傍観している状態だが、アメリカでのリップルの扱いが有価証券となれば、それに倣う国が出てくる可能性もあるので要注意だ。
仮想通貨に対する法整備が不十分である
リップル社はSECとの訴訟を含めて、アメリカにおける仮想通貨の法整備に対して強い不信感を抱いている。
2013年から7年も仮想通貨として取り扱われてきたところを、ある日突然に違法だったと言われて提訴されたのだから、それもやむを得ないのかもしれない。
リップルの扱いのみならず、仮想通貨の法体系は不十分なところが多々あり、2021年11月にリップル社は、アメリカにおけるより実用的な仮想通貨規制のあり方を提案し、特に官民連携の重要性を訴えている。
また、法整備が不十分なのはアメリカに限ったことではなく、世界中で仮想通貨やブロックチェーンの技術革新に対して法整備が追いついていない。
どの国においても仮想通貨の発展を阻害するような強い規制がなされれば、市場全体にネガティブな影響を与え得るため、今後の法整備の動向は広く見守っていく必要があるだろう。